Health Tech
Innovation Challenge
2025

医療分野に携わる研究者、技術者、起業家、学生を対象に、新たなアイデアや技術を発表・競い合う場を提供し、有望なプロジェクトに資金援助を行うことで、イノベーティブな医療機器開発案件の深耕ならびに新たなエコシステムの創出を目指します。

募集内容

以下の１、２を満たすとともに、３、４のどちらかを満たすビジネスプランまたは事業を対象とします。

自社または自身にて企画しているプラン、
または開発している製品・サービスであること

2026年12月までに
何らかの事業化の進展が可能であること

医療機器に関するもの（注1）

ヘルスケア分野における
新たな製品・サービスに関するもの （注2）

注１：診断、治療などに使用するデバイスやソフトウェアであり、保険収載等を目指すもの
注２：具体的には以下のような製品又はサービスを想定している
・保険収載品には該当しない医療機関で使用する物品等に関するもの
　（洗剤や空気清浄機等、医療機関外での利用が見込まれるものは除外）
・遠隔診療等の医療行為をサポートするもの ・患者らが自分自身で症状を管理するために用いるもの
・医師や看護師などの医療従事者の負荷軽減に用いるもの
・公衆衛生の観点にて多くの国民の健康増進に作用するもの
　（美容に関する製品（サプリメント含む）、フィットネスジム等は除外）

応募資格

医療機器開発またはヘルスケア分野における製品またはサービスの事業化を計画している事業者および高校生以上の個人を対象とする。
ただし業態、職種、居住地等は不問とする。

応募方法

エントリーシート（Word形式）

応募フォームより、必須事項を入力して、応募。
応募内容より書類審査を実施する。

応募締切

2026年1月16日（金）正午

費用

⼊場、観覧、応募いずれも無料

【Health Tech Innovation Challenge 2025へのエントリーに関する注意事項】
⚫︎応募内容の権利にかかわる責任については、応募者が負うものとします。
主催者もしくは協賛社および事務局は⼀切の責任を負いません。
⚫︎応募案件の展⽰‧公表などに関する権利は、主催者が保持します。
⚫︎主催者の判断により、参加を認めない場合があります。
⚫︎書類審査の結果は、2026年1月下旬頃に通過者へのみ、メールにて通知いたします。
⚫︎確認が必要な場合に、申し込みの連絡先に事務局より、お電話をさせていただく場合があります。あらかじめご了承ください。
⚫︎ピッチコンテストは、必ず応募者本⼈が出席してください。
⚫︎他者の知的財産を侵害する疑いがある場合は、受賞を取り消すことがあります。
⚫︎エントリーフォームにご⼊⼒いただきましたメールアドレス宛てに、通知等をお送りいたします。ドメイン名が「＠kchnet.or.jp」または「＠gmail.com」のアドレスから送信いたします。受信設定をされている⽅は、当該ドメインからのメールを受信できるよう設定の変更をお願いいたします。ご利⽤されているメールソフト、メールサービス、セキュリティソフトなどの設定によっては、⾃動的に既読、ごみ箱に移⾏される場合がございます。ご利⽤メールソフト、メールサービス、セキュリティソフトの設定をご確認ください。

【中止判断基準】
以下の事態が発生した場合は、当イベントを中止させていただきます。
・開催日を含む期間において各種感染症に伴う緊急事態宣言が発令された場合
・開催日当日午前9時時点で岡山県岡山市北区を対象に、暴風・大雨・洪水
・大雪・竜巻のいずれかの警報、特別警報が発表された、または、発表される可能性が高く、開催に支障があると予想される場合
・イベント開催時間中を含み、地震等その他非常事態が会場近辺で発生した場合
・参加者らの安全が、移動中を含み、確保されない状態であると主催者が判断した場合

自らの研究、開発、あるいは構想しているヘルスケア関連の事業計画や製品等について 10分間のプレゼンテーションを行っていだたきます。

※現時点での予定であり、予告なく変更になる可能性がございます。

• 原 正彦

  株式会社mediVR 代表取締役社長
  一般社団法人日本臨床研究学会 代表理事

• 安⽥ 研⼀

  ⼀般社団法⼈日本医工ものづくりコモンズ評議員

• 内田 大輔

  岡山大学病院 新医療研究開発センター 准教授

• ⽥渕 隆

  公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構
  倉敷中央病院 医療技術本部 医療技術本部長

受賞者には事業推進のための各種支援金を贈呈します。また出場者全員が主催者から事業化コンサルティングを無償で受けることができます。

備考：

1. 事業化支援金を受給した者は2026年12月末までに、事業開発およびその推進を行い、その成果についてはHealthTechHub中四国に対して、報告を行うこと。（報告に際しては、事業推進時や各種開発時における困難なポイントや医療機器事業化に向けた今後の対策、懸念点などをまとめた報告書を作成すること。）
2. 開発したプロトタイプの所有権ならびに当該製品に関する知的財産権については、受賞者に帰属させることとする。
   但し、その成果に関する広告ならびに広報等はHealthTechHub中四国でも任意に行えることとする。
3. 18歳未満かつ学生の方が受賞された場合、賞金相当額の事業推進費用の立替ならびに事業開発に必要な
   物資の支給に代えさせていただきます。